【どう付き合うかは自己責任】マスメディアの実態を知っておこう

はじめに

インターネット世界では、新聞、テレビ、ラジオなど不特定多数の人に情報伝達をするマスメディア（通称マスコミ）のことを『マスゴミ』と表現する人がいます。その背景には、海外で大きく取り上げられている国際問題のスルー、捏造、演出・やらせ、視聴率稼ぎのための、エンタメ重視で内容の薄っぺらい報道、特定の人の利益のための偏向報道などがあります。

この『マスゴミ』の表現が適切かどうかはみなさんのご判断にお任せしますが、そもそも、なぜマスメディアはこういう状況になっているのでしょうか。

株主は誰か

世の中、いつでもフォロー・ザ・マネー。真実を知りたければ、金の流れを追え。という意味の言葉です。（真実という言葉はあまり好きではないので、私は『事実』という言葉を選びます。）

ということで、まずはこちらをご覧ください。マスメディアのテレビ局やそこに多大な影響力を持つ電通の、株主に対する外資の保有比率についてです。

このなかで、フジテレビと日本テレビは、電波法という法律に違反しています。電波法があるのは、影響力が絶大な国内メディアを、海外勢力にコントロールさせないようにするため。

また、反日思想が強いといわれ、メディアを仕切る電通も、約20%を外資に占有されています。そのため、なかなか『国民が本当に必要な情報』は入ってきません。

その結果、日本のための放送ではなく、いわゆる反日かつ、海外投資家の意向が強く働いた放送なんです。

スポンサーは誰か

テレビは、大手企業の代弁者。といわれるくらい、大手スポンサー企業の影響を強く受けます。なので、消費者や環境に良くない商品を批判しようにも、スポンサーがその情報の関係会社であれば、黙認するどころか、宣伝する側に回ります。マスメディアも民間会社なので、これは仕方ない面もあります。

従業員は誰か

マスメディアは、日本国籍を持たない人を採用しています。日本国籍を持たない人だからといって、全ての人が反日思想ではありませんが、こういった採用は、海外では通常考えられないことです。なぜか。それは、テレビや新聞は、極めて影響力の大きい、公共性の高い情報発信だからです。

また、そのような人の比率が上がってきて、重要なポストに就いてくると、メディアの内部崩壊を生み出したり、加速させる要因となります。たとえば、外交問題で、日本にとって良い情報を一切報じないのは、株主の意向。という場合と、内部的な要因によるものでもあります。

目先の利益のために思考停止・黙認、信じ込む国民

しかし、本当の問題はこういったメディアの実態を知ろうともしない思考停止や、知っているけれども目先の利益のために黙認している私たち大人であり、結局はマスメディアの意向に加担している。とも言えます。

実際問題、目の前の生活を考えると仕事の現場において黙認せずに批判の声をあげるのはむずかしいところではありますが、きちんと自分から『自然や世の中の原理・原則』を知ろうとし、学びと消費活動をセットにしていくことで長期的に世の中を良くしていく必要があります。

仕事をうまくやる情報

と

安全・健康・子供の未来に関わる情報

は別の思考です。

おわりに

今回は、マスメディアの状況についてお伝えしましたが、いかがでしたか。

私の家にはテレビがない。それが、私のなかでの答えです。全く私生活に影響はありません。

こちらではマスメディア設立の背景はお伝えしませんでしたが、興味ある方は調べてみてくださいね。

それでは、マスメディアとどう付き合うか。は、人によって異なるはずですが、積極的に自分から情報を入手しにいって、マスメディアに振り回されないようにはしたいですね。